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学会案内

会長挨拶

 

園芸学会会長
河鰭 実之

 

この度、一般社団法人園芸学会の第3期の会長に選出されました河鰭実之です。微力ながら一般社団法人園芸学会の発展に尽くしたいと存じますので、どうぞよろしくお願いいたします。

園芸学会は、旧園芸学会の1923年の創立から今年で95年になり、あと5年で100周年を迎えようとしています。これまで多くの先輩諸氏のご尽力により会員数2200名を超える大きな学会として発展してきました。2015年には、長年の懸案であった法人化が達成され、一般社団法人として新たに設立されました。旧園芸学会の評議員、役員を中心に構成された第1期の柴田会長時に代議員選挙、理事選挙が行われ、法人体制での選挙選出による初めての理事会が第2期の土井会長のもとに発足しました。土井会長のもとで、法人としての学会の体制作りがすすめられ、ようやく一般社団法人としての体制が確立したことになります。

さて、第3期にはいよいよ法人としての学会活動を本格的に実施していくことが、今期の理事会、運営委員会の責務であります。日本の社会が大きく変わりつつあり、また国際社会における日本の立ち位置も変化しつつあります。このような流動的な時代にあって、園芸学会の存在感を高め、会員の皆様と共に発展していくこを目指したいと思います。

学会活動は、大きく分けると学術誌の刊行、大会の実施、学会運営に分けられます。学会の法人化は、学会運営に関わる大きな改革で、法人会計化により、税制に則った会計とすることができただけでなく、収益を伴う事業がより自由に行えるようにもなっています。また、「園芸」は社会との繋がりが極めて密接な学問分野であり、社会への情報発信をしてくことも重要です。法人化により確立した健全な財政を基盤に、社会への情報発信、民間との連携を探っていきたいと考えています。大会に関しては、法人化実現のために会計処理の効率化が必須でありました。大会に関しましては、大会参加登録システムの導入により、大会参加者登録管理業務が改善されております。大会実行委員会の負担を軽減する様々な工夫とともに、大会プログラムの充実を進めて参りました。

そして、これから重点的に取り組みたい課題の一つは、学術誌の強化です。The Horticulture Journalでは、国際情報発信強化の科研費に採択され、これまで編集委員会をはじめとする多くの方々のご努力により、国際情報発信強化に努めてまいりました。今年度、新たに同科研費に採択されました。国際的な雑誌として、また、会員のための、会員に愛される雑誌としてより充実させていくよう取り組んでまいります。園芸学研究は、これまで大会で発表されたのち投稿論文として発表されなかった生産現場に近い多くのすぐれた研究を積極的に取り入れ、公開することを目指して2002年に創刊されました。今後とも、The Horticulture Journalと並んで研究成果の情報発信が活発に行われますよう、会員の皆様のご支援をお願いいたします。

冒頭でも申し上げましたが、園芸学会は2023年には100周年を迎えます。この年にはAsian Horticultural Congress (AHC2023)の日本開催を初めとした記念事業を計画しています.しかし、100周年は、これらのイベントの開催で終わることなく、次の100年に向けた種蒔きを行うべき時でもあります。急速な国際社会の変化のなか、園芸学会が取り組むべき課題は山積しております。園芸学の研究分野がより充実し、社会に貢献するとともに、会員の皆様とともに充実した活動を展開できる学会となるよう、努力していきたいと思います。皆様のご支援を賜りますようお願い申し上げます。

一般社団法人園芸学会 会長(代表理事) 河鰭 実之

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